タマタマ多摩川拾遺集

 実は、先月、新潟に行ってきました。 もともと、新潟の古町というところに興味があって、新潟古町の東横インに泊まってみたかった、というのもあるのですが、ちょうどそんな折、些細なことで自分が母親にキツい言葉を浴びせてしまって、母親がどんよりしているから、これはなんとかせんといかん、と思って、思い切って、母親を連れて、新潟に行ってきました。 当たり前ですが、雪が積もっていました。 でも、思ったほどではなかったです。 さて、新潟古町の東横インに２泊してきたのですが、母親は、割とグルメなので、ご当地グルメや、寿司とか食べて、感動していました。 自分は、割とメシはどうでもよくて、タクシーという、自分ひとりではまず使わない飛び道具を使って、新潟の日本海沿いにある、「みなとぴあ」という一種の歴史博物館みたいなところに行って来ました。 いやー、良かったですねー。 歴史博物館てのは面白いですよ。 なかなか、行ってみないと分からないことって、ありますからね。 実は、去年の終わり頃にも、面接授業を口実に、北九州まで母親とふたりで行ってきて、門司港や、九州国立博物館とかに行って来ました。 （結局、面接授業でなかった。） 歴史を勉強すると、ちょっとした資料からでも、いろいろ想像して楽しめて、いいですね。 でも、旅費はぜんぶ私の障害年金から出したので、２月の年金支給日までは、カツカツでした。 でも、一生記憶に残る、素晴らしい旅でした。 （このご時世にこんなこと書くと、発狂する御仁がわんさかいるのは承知していますが。） でも、５年前に母親が脳梗塞になって、そっから３年目くらいまでは、初めて前橋駅のイタリアンで食事して帰ってくるだけでも、大冒険だったのに、よく回復したな、と思います。 僕からしても、措置入院という、普通ありえない体験をしたのに、よくまあここまで来れたもんだ、と、我ながら感心します。

 別に他意はありません。 たしか古代ローマからある格言で、単純に「死すべき」というのは「人間」の枕詞です。 いわば、「垂乳根の母」みたいなものです。 さて、なにが言いたいか、というと、もう４０代半ばの中年なんだから、あまり自分の欲望に忠実にはならないほうが、いい。 と、最近思います。 別に禁欲を説くわけではなく、あんまり自分の欲望に忠実に生きると、かえって健康リスクが増える気がします。 自分も身長はせいぜい平均的でしかないのに、体重が異常に重いので、たぶん循環器とか脳疾患のリスクが高いです。 しかも、精神疾患まであるので、今はともかく、神経が昂ることも多いです。 Oh， Yeah ! 危険だ！ つまり、健康リスクは、かなり大きいです。 かといって、体重を減らすのは、正直難しいです。 食べる量は減ったと思っているのですが、体重が減るどころか、ちょっと増えました。 なんで？ 自分で言うのもなんですが、そんなにブヨブヨしてません。 運動も、ステッパーを使ってたまにはやってます。 筋肉も、つきやすいほうです。 まあ、あんまりウダウダ言っても仕方ないからこれくらいにします。 結論から言えば、この年齢になってから急に体重を減らすのは難しいです。 食生活も結構マトモです。 野菜もよく食べてます。酒もほとんど呑みません。タバコなんか、吸ったこともありません。 でも、上述したように、循環器や脳疾患のリスクもあり、精神疾患まであるので、リスクは結構あります。 ですので、せめて無駄に神経を興奮させるようなことは、今後は避けていこうと思っています。 自分のできる範囲で言えば、あまり欲望に忠実になりすぎない、ということです。 若いうちは、自分の欲望に忠実でいることは、それなりに大事です。 経験することも必要だし、自分を成長させるためには、敢えてリスクをとることは、大事です。 でも、私はもうそういう年齢ではありません。 個々人で差はあると思いますが、長生きしたかったら、欲望は少ないほうがいいのです。 と、個人的には思います。 もちろん、それでも譲れないものはあります。 でも、それさえもある程度は運任せです。 人には人それぞれ都合というものがあります。 でも、自分で出来ることは、自分で実践するべきだと思っています。 敢えて欲望から一歩退くこと。 これも、長生きの秘訣なんだと思っています。...

  高市政権の「政治的暖簾」と2026年解散総選挙：地政学的リスクと積極財政の相克 2026年初頭、日本の政治情勢は歴史的な転換点を迎えている。第104代内閣総理大臣に就任した高市早苗は、2026年1月19日、通常国会の冒頭において衆議院を解散する方針を正式に表明した。1月23日に解散し、2月8日に投開票を行うというこの電撃的なスケジュールは、戦後政治史においても極めて異例の「短期決戦」である。この決断の背後には、単なる政権浮揚を狙った党利党略を超えた、冷徹な政治工学と地政学的な危機感が複雑に絡み合っている。中国による重要鉱物の輸出規制という「兵糧攻め」、長期金利が27年ぶりの水準まで急騰する「高市トレード」の副作用、そして日本維新の会との連立による経済政策の抜本的転換。本報告書では、これらの要因がどのように連鎖し、高市政権が「時間の猶予」というタイムリミットに直面しているのかを多角的に分析する。 地政学的脅威としての経済的威圧：中国の「重要鉱物」輸出規制 高市政権の誕生以降、対中関係は急速に冷却化しており、その摩擦は安全保障のみならず、実体経済のサプライチェーンを標的とした「経済的威圧」へと深化している。2026年1月6日、中国商務部が発表した「軍民両用（デュアルユース）品目の対日輸出管理強化」は、日本の製造業、特にハイテク産業に対する事実上の「宣戦布告」とも取れる強力な一撃であった 。 重要鉱物規制のメカニズムと不透明性 この輸出規制の最大の特徴は、対象品目を「全ての両用品目」としつつ、その定義を極めて曖昧にしている点にある。中国商務部の公告第1号（2026年）によれば、日本の「軍事ユーザー」「軍事用途」、あるいは「日本の軍事力向上に寄与する一切のエンドユーザー」への輸出が禁じられた 。この定義の不透明さは、中国政府の裁量によっていつでも、どの企業に対しても輸出を停止できる「武器」として機能している。 特に日本が依存を深めているレアアース（希土類）、ガリウム、ゲルマニウムといった戦略物資がその射程に入っており、これらは電気自動車（EV）のモーター、蓄電池、半導体、そして防衛装備品に不可欠な存在である 。中国側は、高市首相の安全保障を重視する姿勢、とりわけ台湾有事を念頭に置いた国会答弁や防衛力強化策に対する「報復」としての性格を隠していない 。 日本経済へ...

  信仰箇条と言うのは、 非常に簡単なものなのです。 つまり、次の様に 信ずる事なのです、 キリストよりも 美しいもの、深いもの、愛すべきもの、キリストより道理に適った、勇敢な、完全なものは世の中にはない、と。 実際、僕は 妬ましい程の愛情で 独語するのです、 そんなものが他に ある筈がないのだ、と。 そればかりではない、たとえ 誰かが キリストは 真理の埒外にいるという事を 僕に 証明したとしても、又、事実、 真理は キリストの裡にはないとしても、 僕は 真理とともにあるより、 寧ろ キリストと一緒に いたいのです。 　（ドストエフスキー　フォンヴィジン夫人宛て書簡）

 最後の記事を読んだひとは、おそらくショックだったろうね。 でも、決してウソではない。 もう、遊んでる場合じゃないんだ。 とはいえ、あれは、言ってみれば物理学で、摩擦係数をゼロにした場合のような想定だから。 実際には、日本が潰れると、米国債を売られたりすると困るから、そろそろアメリカも他人事じゃなくて、日本政府に利上げ圧力をかけてくる、ということも現実にはあり得る。 でも、気休めだよね。 そう。 人生はどんな時代だって、過酷だ。 しかし、考えても見てくれ。 巨大地震の想定だって、太平洋沿岸に住んでる人にとっては、恐怖でしかないだろう。 でも、その日その日を生きるしかないんだ。 それは、誰だって同じ。 だから、もう経済にフリーランチなんてないし、幻想に浸るのはいい加減やめてくれ。 現実を受け入れるしかないんだ。 そうして、どうやったら乗り切れるか、各人が徹底的に考えてくれ。 どうか、一人でもこの恐怖を乗り越えられますように。 心から。 アヴェ・マリア

  日本経済の構造的危機と国民的「強制リセット」：政策的デッドロック下における個人資産防衛の包括的戦略 日本経済の構造的自縄自縛：政策金利・政府債務・為替のトリレンマ 現代の日本経済は、歴史的にも類を見ない「政策的袋小路」に直面している。この事態は、単なる一時的な景気後退ではなく、数十年間にわたる過度な金融緩和と財政膨張がもたらした構造的な自縄自縛の状態である。その根底には、政府債務の巨大化、家計における変動金利型住宅ローンの普及、そして国際金融のトリレンマという三つの決定的な制約が存在している。 日本政府の債務残高は、1990年の対国内総生産（GDP）比63％から、バブル崩壊後の失われた三十年を経て、250％を超える水準まで膨れ上がっている 。2024年9月末時点での国債等残高は1,310兆円に達しており、これは国家運営が「財政主導」あるいは「金融主導」の状態、すなわち政府の負債管理が中央銀行の政策自由度を事実上奪っている状態にあることを示唆している 。このような巨大な債務残高の下では、わずかな金利上昇が政府の利払い負担を爆発的に増加させる。試算によれば、長期金利が2023年度の0.6％から2033年度に3.4％まで上昇した場合、政府の利払い費は3倍に膨らむ可能性がある 。 日本銀行（BOJ）が長年維持してきた超大規模な金融緩和政策、特にイールドカーブ・コントロール（YCC）やマイナス金利政策は、出口戦略を極めて困難なものにしている。2024年に日銀はマイナス金利からの脱却を図り、金利の正常化を目指しているが、このプロセスは常に政治的な不確実性と衝突している 。さらに、日本の住宅ローン市場では家計の多くが変動金利を選択しており、政策金利の引き上げは家計の可処分所得を直接的に圧迫する 。このように、政府、企業、そして家計のすべてが低金利という「麻薬」に依存した構造になっており、日銀はインフレ抑制のために機動的な利上げを行うことができないという、文字通りの自縄自縛に陥っている。 国際金融のトリレンマと資本移動の自由 経済学における「国際金融のトリレンマ」は、独立した金融政策、固定相場制、および自由な資本移動の三つを同時に達成することは不可能であることを示している。日本はこの中で、独立した金融政策を維持しようとしてきたが、国内の金利耐性の低さから、他国が利上げを...