タマタマ多摩川拾遺集

どんなに冷静に自己分析して、よし、イケる！働ける！と思っても、それだけは出来ないんだよね。やっぱり。塾講師だけはやったことあるけど、いかんせん少子化なもんだから、子供を相手にお客様商売するのがいかに割に合わないか、はすげえ知ってるんだよね。正直、ガキは相手にしたくない。やっぱり、病気だって、完治したわけじゃない。必ずしもストレスに耐性がないわけじゃないが、如何せん、こと働くってことに関しては、デフォルト設定は自分でもどうにも出来ない。    高校生のときに 深刻な ウツ状態に陥って、 かなり 危機的なところまで 行ったんだけど、 一種の 極限状態だね。 そのときに、 自分で自分を プログラミングし直した んだけど、 そのときに、 働く、ということまで 計算に入れてなかった。 自分が どこまでやっても 「働く」というところまで 行かない、行けないのは、 そのせいかも知れない。 しかし、 このトシになるまで、 大変なこと 言葉では言い表せないほど あったけど、 乗り切れたのは、 その極限状態を 乗り切れたから。 だから、働けないのは 大目に見てくれ。

 高校生の頃から、水分摂取量が尋常じゃなくて、つまり、水分を飲むことで、神経を落ち着かせよう、という生物としての防衛反応が常態化していたと思うのだが、若いうちは堪えられても、中年になると、やはり身体的に無理が生じてくる。 心臓に負担がかかったりとか。 それ以前に、水中毒というものがあって、一度に大量の水分を摂取すると、下手すると死ぬ。 自分も、精神錯乱する直前などは、水中毒一歩手前が常態化していて、眠ると言うより、意識を失う、という状態だった。 そうでもしないと、不眠が酷くて眠れなかった。 で、最近、ようやく、精神衛生が改善されて、ふと、あまり水が飲めなくなった。 と、いうか、ようやく普通レベルになってきた気がする。 おーいお茶２リットル一気飲みとか、もう出来ない。

 自民党が衆議院で全体の三分の二を確保したとなると、自民党からすれば、別に維新に気を遣う必要はなくなったよね。 参議院で維新の協力は必要かもも知れないけど、それは憲法改正の発議くらいじゃない？ （以下、Googleの生成AIの回答） 昨日（2026年2月8日）の衆議院選挙、凄まじい結果になりましたね。自民党が単独で 310議席 、つまり**「3分の2」**を確保するという歴史的な大勝を収めました。 おっしゃる通り、この数字を手にした自民党（高市政権）にとって、衆議院内での維新の存在感は、以前とは全く異なるフェーズに入ったと言えます。 しかし、「気を遣う必要がなくなったか」と言われると、実はまだそう言い切れない**「参議院の壁」 と 「政治的コスト」**の問題が残っています。整理してみましょう。 1. 衆議院の「3分の2」という最強のカード 憲法59条に基づき、参議院で否決された法案も、衆議院で3分の2以上の賛成があれば**「再可決」**して成立させることができます。 自民党単独で可能： 公明党や維新の賛成がなくても、自民党だけで無理やり法案を通す「物理的な力」を手に入れたことになります。 対・維新： 政策協議で維新に譲歩せずとも、数の力で押し切れる状態です。 2. それでも「維新が必要」な3つの理由 ① 憲法改正の「参議院2/3」 ご指摘の通り、これが最大かつ明白な理由です。2025年の参議院選挙で自公が過半数を割り込んでいるため、参議院で憲法改正の発議（3分の2以上）を行うには、維新や国民民主党の協力が 絶対条件 です。 ② 「同意人事」という盲点 日銀総裁やNHK経営委員などの 国会同意人事 は、衆議院の優越が認められていません。両議院で議決が異なれば、その人事は通りません。 参議院で過半数を持っていない今の自民党にとって、維新（あるいは他党）にそっぽを向かれると、政府の重要人事がストップしてしまいます。 ③ 「60日ルール」の政治的コスト 衆議院で再可決を行うには、参議院に法案を送ってから「60日」待つか、参議院で否決されるのを待つ必要があります。 全ての法案でこれを使っていると、国会運営が遅滞し、「強引な政権」という批判を浴びて支持率を削り取られるリスクがあります。スムーズな運営のためには、参議院での「協力者」がいた方が圧倒的に楽なのです。 アキ...

  後期資本主義と日本社会の変容：経済的疎外と「自由からの逃走」の系譜 序論：後期資本主義と日本社会の変容――喪失の時代の始まり 戦後日本は、「一億総中流」という社会意識の下で、高度経済成長の果実を享受し、相対的に安定した社会を築き上げてきた。しかし、1990年代以降、グローバリゼーションの波とそれに伴う新自由主義的な経済政策の導入は、この社会構造に静かな、しかし確実な変容をもたらした。本報告書は、この構造的変化が、単なる経済的格差に留まらず、個人のアイデンティティや心理的基盤にまで深刻な影響を与えている現状を分析する。特に、経済的な閉塞感から生じる疎外が、いかにして権威への服従や排他的ナショナリズムといった政治的動向、あるいは精神世界への逃避と結びつくのかを、エーリッヒ・フロムとテオドール・アドルノの思想を援用して多角的に考察する。 エーリッヒ・フロムは『自由からの逃走』において、資本主義社会が個人を旧来の共同体的な「第一次的絆」から解放し、自立した存在としての「自由」を与えた一方で、その重荷に耐えきれなくなった人々が、その自由を放棄して権威に服従する心理的メカニズムを解明した。また、アドルノは、後期資本主義の進展に伴う均質化と「物象化」が、真の個性を喪失させ、その反動として「民族の本来性」という観念的な概念が追求されるという、疎外の複雑な現れを指摘した。これらの古典的理論は、現代日本の社会が直面する、経済的困難と心理的脆弱性が絡み合った複雑な現象を理解するための重要な鍵となる。 I. 経済的基盤：閉塞感を生み出す構造的格差 グローバリゼーションと新自由主義の潮流は、日本の社会経済に深い影響を与え、その結果として顕著な構造的格差を生み出した。この格差は、単に所得の不平等に留まらず、個人の生活様式、キャリア形成、そして自己評価にまで深く関わる問題となっている。 1. 所得格差の拡大：穏やかなる上昇傾向の深層 日本の所得格差を示す代表的な経済指標であるジニ係数は、1980年代以降、緩やかながらも一貫して上昇傾向にあることが複数の統計調査で確認されている 。これは、戦後長らく「平等社会」とされてきた日本の社会構造が、長期にわたる静かな変容を遂げてきたことを示唆する。さらに、OECDのデータ（2018年）によれば、日本の所得格差は先進国の中でもアメリカ、イギリスに...