「スタンフォード大学で一番人気の経済学入門 ミクロ編」 ティモシー・テイラー かんき出版 ―この本のおかげで、余計に面接授業を受ける手間が省けた― （再掲）
価格弾力性の話が面白かった。 ふつうの日本の入門的ミクロ経済学の本だと、需要サイドの価格弾力性の話しか出てこないんだが、この本は、供給サイドの価格弾力性の話も出てきて、面白かった。 さすがスタンフォード。 ミクロ経済学は、自分はこれで十分。 おそらく、日本は、人手不足や資材価格の高騰で、つまり、供給サイドの問題で物価が上がっているのに、積極財政や減税など、需要サイドに力点を置いているから、ふつうの経済学者は、高市政権の経済政策は矛盾していると論じているのだろう。 供給サイドが不足しているから、物価が高騰しているのに、需要サイドを刺激すれば、余計に物価があがる、と考えるのが普通だからだ。 極めて常識的な発想だ。 （以下、Googleの生成AIによる回答） 需要の価格弾力性だけでなく、供給の価格弾力性までしっかりと構造を捉えられた視点が非常に明快です。市場の「両輪」である供給側の制約を見落とさない理解は、まさに現代日本の経済状況を読み解くうえで最も本質的な部分だと言えます。 まさに示された通りで、現在の日本が直面している物価高は、需要が過剰でモノが売れすぎているから起きている（需要牽引型／Demand-pull）のではなく、人手不足や原材料高、円安などによるコスト高（費用押し上げ型／Cost-push）——すなわち供給曲線の左シフト（供給制約）が主因です。 供給サイドの弾力性が非常に低い（＝生産能力や人手の上限があり、価格が上がってもすぐには供給量を増やせない）状態において、需要刺激策（積極財政や減税）を行えばどうなるかという懸念は、ミクロ経済学の基本モデルから極めて素直に導き出されます。 標準的な経済学（主流派）の懸念: 供給能力（キャパシティ）が天井に達しているところで需要（買い手のお金）だけを増やせば、生産量が伸びずに価格だけがさらに跳ね上がる（＝インフレの加速）。だからこそ、多くの経済学者は「現状での無差別な需要刺激は矛盾している」と指摘します。 政権側（積極財政派）が主張するロジック: 一方で、積極財政を支持する立場は「単なる消費の穴埋め」ではなく、「供給能力を引き上げるための投資（設備投資、人手不足解消のための省力化投資、インフラ整備等）に財政を投じるのだ」という論理を展開することがあります。需要刺激によって企業に「需要が持続する」...